ふるさと納税のコツは、年収に応じた実質2,000円で済む寄付の上限を知ることなのです。

実質2,000円の意味ですが、次の図をご覧ください。

このように、ふるさと納税で寄付をすると、ご自身がその年に支払った所得税と、次の年に支払う住民税から、そのほとんどが控除されます。

ただし、税金控除額には上限があって、一例をあげると次の図のようになります。

 

 

この例では、年収600万円の会社員は、税の控除額の上限が約66,000円なので、実質2,000円の負担で寄付できる上限は、約68,000円となっています。

年収500万円の方では控除の上限が約47,000円なので、実質2,000の負担で済む寄付の上限は約49,000円となります。

 

もちろん、寄付はいくらでもできるんですが、実質2,000円の上限を超えると、それは純粋な持ち出しになり、税金から戻ってきません。

 

なので、あなたが寄付できる上限の目安を知った上で、返礼品を選び、寄付金を納めると、効率の良い節税効果が発揮できます。

 

上限の目安を知るにはシミュレーションが便利です。こちらからご覧ください。

⇒ 控除シミュレーション

 

寄付の上限に達するまでは、何回でも、同じ自治体でも別の自治体にでも寄付をすることができます。

例えば、上限が12万円だとすると

A自治体に3万円の寄付
B自治体に5万円の寄付
C自治体に1万円の寄付
A自治体に3万円の寄付

こんなやり方でもOKです。

 

ただし、確定申告が不要なワンストップ特例を適用する場合は、寄付をした自治体数が5以下になるようにしてください。

同じ自治体に何回寄付をしても、自治体の数は1ですからご安心を。

ワンストップ特例のことはこちらをご覧ください。

⇒ ワンストップ特例制度

 

このサイトでご紹介している「さとふる」や「ふるなび」では、ふるさと納税の仕組みや、寄付の上限のこと、ワンストップ特例のこと、確定申告書の作成のことなど、ふるさと納税に関して必要なことがすべて載っているので、知識を仕入れるのにも便利です。

 

⇒「さとふる」でふるさと納税!

⇒ ふるさと納税サイト「ふるなび」